LINE ID連携でEC・CRMを強くする|会員とユーザーIDの結び方と戻るデータ

LINEのID連携は、ECの会員番号とLINEのユーザーIDを自社の側で結ぶことです。入口はLINEログイン・アカウント連携・LIFFの3つ。結んだ後は台帳の条件で送れ、クリックと購入は自社で記録して残せますが、開封は戻りません。

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この記事の要点

  1. LINEのID連携は、ECの会員番号と、LINEがその人に割り当てたユーザーIDを、自社の側で同じ行に並べることです。LINEが用意するのは本人を確かめる入口(LINEログイン、Messaging APIのアカウント連携、LIFF)で、2つのIDを結んだ表は自社か、ECの機能・アプリが持ちます。
  2. ECなら、自作の前に自分のプラットフォームを見ます。makeshop には無料の「LINE ID連携」があり、公式の記載ではログインの連携までです。futureshop には、管理画面から送れる有料の「LINE連携オプション」があります。Shopify と BASE では、アプリストアにある別会社のアプリが入口になります。
  3. 結んだ後は、会員のランクや購入の記録で送り先を選び、会員ごとに送れます。クリックと購入は会員ごとに台帳へ戻せますが、開封は会員ごとには戻りません。

ID連携で、ECの会員台帳とLINEのあいだを行き来するもの

ECの会員台帳会員番号・ランク・購入(自社、またはECの機能・アプリの中)
→↓会員番号とパスワードで本人を確かめる
←↑ユーザーIDを、その会員の行に書く
結び付けの入口LINEログイン/アカウント連携/LIFF
←↑ユーザーIDを渡す(IDトークン・連携のイベント)
→↓台帳の条件で選んだユーザーIDに送る
LINE公式アカウント友だちのユーザーID

結ぶのは会員番号と、U で始まるユーザーID

LINEの「ID連携」は、ECの会員番号と、LINEがその人に割り当てたユーザーIDを、自社の側で同じ行に並べることです。LINEは、本人を確かめてユーザーIDを渡す入口(LINEログイン、Messaging APIのアカウント連携、LIFF)を用意しています。一方で、2つのIDを結び付けて管理する仕組みそのものは提供しておらず、自社のサービスの側で作る必要があるとしています。ECなら、その「自社の側」を、プラットフォームの機能やアプリが代わりに持つことがあります。結び付けると、会員のランクや購入の記録で送り先を選んで、会員ごとに送れます。クリックと購入も、会員ごとに台帳へ戻せます。開封だけは、会員ごとには戻りません。

当社は、ECや会員の台帳と LINE をつなぐ連携を支援し、LINE公式アカウントの運用も手伝っている会社です。この記事は、自社のECと LINE公式アカウントの両方を持っていて、ECの会員と LINEの友だちを同じ人として扱いたい販促・EC担当の方に向けて書いています。2026年4月に LINE Developers が ID連携の方法を1本のTipsにまとめ、結び付けの管理は自社の側で作るものだと明記しました。ただ、入口ごとの細かな条件は LINE Developers の別々のページに、ECごとの手段は各社のヘルプとアプリストアに分かれているため、それらを開いて1本にまとめました。CRMとのつなぎ方の種類と費用は「LINEと今の顧客管理をつなぐ3つの作り方」で書いています。利用者が自分の LINE と Yahoo! JAPAN のアカウントを結ぶ「アカウント連携」(2023年10月から、利用者が任意で設定)は別の話です。

ID連携で結ぶのは、会員番号とユーザーID

LINE側のキーになるユーザーIDは、U に続く32桁の16進数の値です。LINEに登録された表示名や、友だち検索に使う LINE ID とは別のものです。同じ人でも、プロバイダー(LINE Developers でチャネルを束ねる単位)が違えば別の値になり、同じプロバイダーの下なら、LINEログインのチャネルでも Messaging API のチャネルでも同じ値になります。

この違いは、送るときに表に出ます。マルチキャスト(ユーザーIDを並べて送るAPI)は、別のプロバイダーのチャネルで取得したユーザーIDには届きません。リファレンスには、ステータスコード200が返って届かない場合と、400が返る場合の両方が書かれています。ECのログインに使う LINEログインのチャネルと、LINE公式アカウントの Messaging API のチャネルを、同じプロバイダーに置くのはこのためです。

この記事では、当社のデモに出てくる架空の「デモ商会」を例にします。キッチン用品などを店舗とオンラインストアで売る会社で、会員 M-10234 のデモ 花子さんはゴールド会員、最終来店は75日前、よく買うのはキッチン用品です。会員台帳にはこうした項目があります。一方、LINEの友だちの側で分かるのはユーザーIDと表示名などのプロフィールだけで、会員番号はありません。

デモ商会で、結び付ける前と後に変わること

結び付ける前

LINEの友だちはユーザーIDだけ

  • 送り先は、LINEの中で分かる条件(メッセージへの反応・属性の推定など)で選ぶ
  • 台帳のランクや購入では、LINEの送り先を選べない
  • 誰が買ったかを、LINEの配信と結び付けて見られない

結び付けた後

会員台帳の行にユーザーIDが入る

  • ランク・最終来店・よく買うもので選んだ会員に、ユーザーIDで送れる
  • 誰にいつ何を送ったかを、会員ごとに残せる
  • リンクのクリックと購入を、会員ごとに台帳に残せる

デモ商会・花子さんは、当社のデモの架空の例

結び付けの入口は3つ。会員がどこから始めるかで選ぶ

LINE Developers は、3つの入口に決まった選び方は無いとしたうえで、自社のサービスのログインが起点ならLINEログイン、LINE公式アカウントのトークが起点ならアカウント連携、という考え方を示しています。以下、デモ商会なら画面のどこに置くかで、3つを順に見ていきます。

LINEログイン:ECのログイン画面から結ぶ

デモ商会なら、ECのログイン画面と会員登録画面に「LINEでログイン」を置きます。花子さんがログインすると、自社のサーバーが LINE から受け取ったIDトークンを LINE に確かめてから、中のユーザーIDを M-10234 の行に書きます。既にいる会員を結ぶだけでなく、新しい会員登録と同時に結ぶこともできます。LINEログインは無料で使えます。ログインで受け取れる項目と、IDトークンの確かめ方は「LINEログインで取得できる情報」で書いています。

間違えやすいのは、ログインしただけでは送れないことです。マルチキャストもユーザーIDアップロードのオーディエンスも、届くのは LINE公式アカウントを友だち追加していて、ブロックしていない人だけです。ログインの同意画面で友だち追加も案内できますが、そのためには LINEログインのチャネルと LINE公式アカウントの Messaging API のチャネルを、同じプロバイダーに置いておく必要があります。

アカウント連携:トークのメニューから結ぶ

デモ商会なら、リッチメニューに「会員連携」を置きます。花子さんが押すと、トークに連携のURLが届き、花子さんはそこからデモ商会の会員としてログインします。そのあと LINE が、連携のURLを発行した相手と、連携しようとしている LINEアカウントの持ち主が同じかを確かめ、結果を自社のサーバーに知らせます。LINEログインのチャネルは要りませんが、相手が LINE公式アカウントを友だち追加していることが前提です。

アカウント連携で、会員とLINEのユーザーIDが結び付くまで

1

会員連携を押す

  • 自社のサーバーが連携のURLを用意する
  • 10分間有効・1回だけ使える

2

トークにURLが届く

  • 自社のログイン画面へのURL

3

自社の会員でログイン

  • 会員番号とパスワードで本人を確かめる

4

LINEが持ち主を確かめる

  • URLを発行した相手と、LINEアカウントの持ち主が同じか

5

結果が自社に届く

  • 確かめられたら、ユーザーIDを会員の行に書く
  • 確かめられなければ結ばない

販促・EC担当の方が押さえておくのは3点です。1つ目は、連携のURLの期限です。URLは発行から10分で切れ、1回しか使えません。切れると、会員の画面にエラーが出て結び付きません。2つ目は、独自の作りの危うさです。LINE Developers は、この仕組みを使わずに独自に連携を作ると、他人の LINEアカウントが会員に結び付けられるおそれがあると注意しています。3つ目は、結果の知らせです。知らせを受け損ねると、その会員は結ばれないままになります。知らせの再送は既定で無効なので、再送を有効にするかを開発の側と決めておきます。作るときの細部(APIの名前、nonce の条件、重複した知らせの見分け方)は、LINE Developers の「ユーザーアカウントの連携」と「メッセージ(Webhook)を受信する」に書かれています。

LIFF:LINEの中で開く画面から結ぶ

LIFFは、LINEの中で開くWebアプリです。デモ商会が会員証のような画面を LIFF で作っているなら、その画面に結び付けを足せます。LIFFは単独よりも、LINEログインのAPIと組み合わせてユーザー情報を受け取る使い方が一般的とされています。LIFFの画面で取り出したプロフィールはそのままサーバーへ送らず、IDトークンをサーバーで確かめてから使う、というのが LINE Developers の決まりです。

ECなら、自作の前に自分のプラットフォームを見る

上の3つを自社で作る前に、使っているECのプラットフォームに、LINEと会員を結ぶ機能かアプリがあるかを見ます。4つのプラットフォームの公式のお知らせ・機能ページ・アプリストアに書かれている手段は、次のとおりです。

ECプラットフォームごとの、会員とLINEを結ぶ手段(公式ページの記載)
EC会員とLINEを結ぶ手段提供元公式ページにある条件
makeshop「LINE ID連携」(2024年6月27日に提供開始)。会員がマイページや注文完了ページから連携し、以後はLINEでログインできるmakeshop の標準機能無料・全プラン・新管理画面。スマートフォンのみ。連携のときに LINE公式アカウントの友だち追加が要る。ショップの側で LINEビジネスIDの登録、LINE公式アカウントと LINEログインのチャネルの作成が要る。Smart Checkout を使っていると、決済画面のログイン・会員登録に LINEでログインのボタンが出ない。連携した会員に LINE公式アカウントから送る機能は、2026年10月13日に確かめたお知らせ(2024年6月27日掲載、2025年12月18日更新)では「検討中」
futureshop「LINE連携オプション」。会員のIDとLINEを連携し、スマートフォンからLINEでログインできる。管理画面から、連携した会員に年齢・誕生日・性別・会員ランク・購入した商品などで絞って送れるfutureshop のオプション初期費用なし、月額3,000円(税抜)、設定した月の翌月から課金。LINE公式アカウントは認証済みアカウントで、ライトかスタンダードのプラン(コミュニケーションプランは200通まで)。LINE側の認証プロバイダーの審査は法人のみが対象。連携の特典にポイント・クーポンを付けるなら、それぞれの機能の契約が要る
Shopify公式のアプリストア(Shopify App Store)に、他社が提供する LINE連携のアプリがある別会社(アプリごとに別の契約)自社のログインをつなぐ場合:外のログインをストアのログインにつなぐ Multipass は Shopify Plus が条件で、新しいストアには提供されていない。新しく作るなら、OpenID Connect のサードパーティのIDプロバイダーをつなぐやり方になり、これも Shopify Plus だけ。Shopify はIDトークンの email と sub で顧客を見分ける
BASE公式のアプリストア(BASE Apps)に、他社が提供する、LINEの友だちとBASEの顧客情報を紐付けるとするアプリがある別会社(アプリごとに別の契約)アプリの注意書きの例では、LINE公式アカウントは別に用意する

makeshop も、標準の LINE ID連携とは別に、公式のアプリストア(makeshop apps)にある他社提供の LINE CRMアプリを、LINE連携のページで案内しています。機能と料金はアプリごとに違うので、ここでは比べません。

表で見てほしいのは、結び付けたユーザーIDがどこに入り、そこから送れるかです。ECの機能やアプリで結ぶと、ユーザーIDはECやアプリの会員データの中に入ります。futureshop のオプションは、管理画面から連携した会員に送れると明記しています。makeshop の標準機能は、公式の記載ではログインの連携までで、送るのはアプリか自社の仕組みになります。店舗のPOSや別のCRMでも同じ会員にLINEで送りたいなら、そのユーザーIDを外に出せるか(APIやファイル)と、どのプロバイダーの下のチャネルで受け取ったIDかを確かめます。makeshop は、LINE ID連携の改修に会員APIも含まれると案内しています。アプリなら提供元に、どの項目をどの形で出せるかを聞きます。

ECの機能・アプリで結ぶか、自社の台帳に結ぶ入口を作るか

1

ECの外の台帳(店舗のPOS・CRM)でも、会員ごとにLINEで送り分けたい

例:店舗で買った人にも、購入をもとにLINEで案内したい

2

使っているECに、LINEと会員を結ぶ機能もアプリも無い

例:自社で作ったECサイト

どちらかに当てはまる自社の台帳にユーザーIDを書く入口を作る。起点が自社のサイトならLINEログイン、トークならアカウント連携を使う。ECの機能・アプリにIDを外へ出す口があれば、それも候補になる
どちらにも当てはまらないECの機能かアプリで結ぶ。その機能・アプリに、連携した会員へ送る機能があるかを先に確かめる

自社で作る場合に、作るのを手伝う会社を探すなら、LINEヤフーが公開している Technology Partner の一覧で「会員ID連携」の項目に絞り込めます。Salesforce を会員基盤にする流れは「Salesforceを会員・顧客基盤にする」で書いています。

結び付けた後:台帳の条件で選び、ユーザーIDで送る

デモ商会が「ゴールド会員で、最終来店が60日以上前で、よく買うのがキッチン用品」の会員に新作の案内を送るとします。条件で選ぶのは会員台帳の側で、LINEに渡すのは、選んだ会員のうちLINEと結び付いている人のユーザーIDだけです。ランクごとの特典、最後の購入から日数がたった人への案内、ポイントの失効前のお知らせも、台帳に項目があれば同じやり方で送れます。LINEと結び付いていない会員には、LINEでは送れないので、メールなど別の手段で届けます。

送り方は2つあります。1つはマルチキャストです。1回のリクエストに並べられるユーザーIDは500までなので、多い人数には500人ずつ分けて送ります。それとは別に、マルチキャストのAPIには1秒に200リクエストというレート制限があります。もう1つは、ユーザーIDをアップロードしてオーディエンスを作り、それを宛先にする方法です。ファイルなら1回に150万件まで上げられ、保存は最大180日です。オーディエンスに入れられるのは友だちで、2022年3月以降の LINEのプライバシーポリシーに同意していない人は、入れても除かれます。LINE Official Account Manager でも、TXTかCSVのファイルで「ユーザーIDアップロード」のオーディエンスを作れます。オーディエンスの種類と期限は「LINE公式アカウントのオーディエンスの作り方」で書いています。

人数の下限にも違いがあります。属性情報や、ほかの種類のオーディエンスを条件にして送るときは、最終的な送信対象が50人以上必要です。属性情報を使うには、LINE公式アカウントのターゲットリーチが100人以上必要です。同じ LINE公式アカウントの下でユーザーIDアップロードで作ったオーディエンスは、この人数の制限の対象外です。デモ商会のように条件を細かく重ねて数人に絞っても、ユーザーIDで送れば届きます。

通数は、送信対象になった人数で数えます。ブロックしている人や存在しないユーザーIDに送った分は、実際には届かないので数えません。応答メッセージも通数に入りません。料金プランと1通あたりの金額は費用の記事で書いています。

ここまでの流れは、当社のデモ「LINE×CRM連携の流れ」で触って確かめられます。架空の店舗・会社・データで作った当社のデモで、デモ商会の会員台帳(CRMのイメージ)と、会員のデモ 花子さんのLINEの画面があります。台帳の行にユーザーIDが入ると送り先がどう変わるかと、どの列が会員ごとに戻らないかが見られます。

試す手順

  1. LINEの画面のリッチメニュー「会員連携」を押し、[連携する]を押します。台帳の花子さんの行の「LINE連携」が「未連携」から「連携済み」に変わります。
  2. [次へ:属性で対象を選ぶ]で、ランク・最終来店・よく買うの条件を変えます。「該当する会員」と「うちLINE連携済み」の人数が分かれて出ます。
  3. [次へ:配信する]で、「ユーザーIDを指定して送る(マルチキャスト)」か「ユーザーIDアップロードでオーディエンスを作って送る」を選び、人数の入った送るボタンを押します。
  4. LINEの画面に届いたメッセージの[クーポンを見る]を押し、段階4の欄の[お店での購入を記録する(POSのイメージ)]を押して、台帳の「クリック」「来店・購入」と「開封」の列を見比べます。条件を変えて花子さんが対象から外れると、LINEの画面には届きません。

枠の中はスクロールできます。画面いっぱいで試すときは別のタブで開く。

会員・ランク・購入の記録は、デモのための仮の設定です。連携のURLが10分間・1回だけ有効なこと、マルチキャストの500人、統計が20未満のときの扱いは、LINE の仕様です。

会員ごとに戻るもの、戻らないもの

送った後、デモ商会がいちばん知りたいのは、花子さんが読んだか、押したか、買ったかです。このうち、読んだか(開封)は会員ごとには分かりません。LINE Developers は、ユーザーがメッセージを読んだかを確かめる方法を Messaging API では提供していないと答えています。

開封の数は、集計した値としてなら取れます。プッシュとマルチキャストで送るときに集計の単位の名前(ユニット名)を付けておくと、開封した人数やURLをタップした人数をユニットごとに受け取れます。ただし、値が20未満のとき、またはそれを起こした実人数が20人未満のときは null になります。LINE Official Account Manager のオーディエンスでも、メッセージのクリックやリッチメニューの表示の人数が20未満なら「~19」と表示されます。少人数に絞って送るほど、開封の数そのものが出なくなります。

会員ごとに戻せるのは、自社の側で記録できるものです。誰にいつ何を送ったかは、送った自社のシステムが持っています。メッセージのリンクから自社のページが開かれたことは、自社のページで記録できます。当社のデモでは、リンクに会員ごとの識別子を付けておき、誰が押したかを台帳に記録する想定にしています。店舗やECでの購入は、POSやECの記録です。ブロックされたことは、Webhookの「フォロー解除イベント」で届くので、台帳の状態を書き換えられます。どの経路で友だちになったかは、特定のユーザーについては Messaging API では確かめられません。LINE Official Account Manager に、個人を特定しない統計が出るだけです。

デモ商会の台帳に、会員ごとに戻るもの・戻らないもの

会員ごとに戻る

自社の側で記録する

  • 送った記録(誰に・いつ・何を)
  • メッセージのリンクから開かれた自社のページ
  • 店舗・ECでの購入(POS・ECの記録)
  • ブロック(フォロー解除イベント)

会員ごとには戻らない

LINEの仕様

  • 開封(読んだか)。開封した人数は集計値だけで、20未満は null
  • 友だち追加の経路(管理画面に匿名の統計だけ)

名前から取り違えやすいこと

「LINE ID」で送れる、と思われがちです。実際に送り先に指定するのは、Webhookで受け取る userId の値です。マルチキャストのリファレンスも、LINEに表示される LINE ID は使わないよう書いています。台帳の列の名前を「LINE ID」にしておくと、後で取り違えのもとになります。

LINEログインを入れれば、ID連携は終わる、と思われがちです。実際には、LINEログインが渡すのは本人を確かめた結果とユーザーIDまでで、会員番号との対応を持つのは自社の側です。LINEログインを会員基盤に使うかの判断は「LINEログインとは」、受け取れる項目と同意は「LINEログインで取得できる情報」で書いています。

連携は会員が選ぶもの。解除の口も先に作る

LINE Developers は、利用者がいつでも連携を解除できるようにし、連携のときに解除できることを伝えるよう求めています。例として、まだ連携していない人には連携のメニューを、連携した人には解除のメニューを出すように、リッチメニューを利用者ごとに切り替える形を挙げています。makeshop のように、連携にスマートフォンと友だち追加が要るECもあります。

購買の記録をもとにLINEで送るなら、その利用目的を自社のプライバシーポリシーに書き、連携の画面でも伝えます。LINEの側と自社の側でそれぞれ必要な同意と、外部のツールに預けるときの扱いは、「LINEと今の顧客管理をつなぐ3つの作り方」で個人情報保護委員会のガイドラインと LINEの規約を引いて書いています。

整える順番は、対応表の置き場所が先、入口は後

デモ商会のように ECと店舗の両方に会員がいるなら、最初に決めるのは、会員番号とユーザーIDの対応表を、どのシステムに1つ置くかです。次に、そのシステムから送れるかを確かめます。入口は最後で、後から足せます。同じプロバイダーの下なら、LINEログインで結んでもアカウント連携で結んでも、同じ人には同じユーザーIDが返るからです。反対に、対応表を ECのアプリと自社の CRM の2か所に持つと、解除やブロックのたびに両方を書き換えることになります。

EC・店舗のPOS・CRMのどこに対応表を置き、どの条件で送り分けるかの整理は、当社のLINE運用・伴走支援で一緒に進められます。

出典(2026年10月13日に確認)。ECのアプリの機能と料金は変わることがあるので、導入の前にそれぞれのページで確かめてください。BASE の標準機能は確かめていません。

LINE運用・伴走支援

LINE公式アカウントの友だち獲得の設計、セグメント配信・ステップ配信・リッチメニューの構築、自動応答、CRM/MAや基幹データとの連携までを支援します。

AT
aurant technologies 編集

上場企業からスタートアップまで、数多くのデータ分析基盤構築・AI導入プロジェクトを主導。単なる技術提供にとどまらず、MA/CRM(Salesforce, Hubspot, kintone, LINE)導入によるマーケティング最適化やバックオフィス業務の自動化など、常に「事業数値(売上・利益)」に直結する改善実績多数。

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