Salesforce×HubSpot連携ガイド【2026年版】データ同期の方法・費用・活用事例

なぜSalesforceとHubSpotを連携するのか

SalesforceとHubSpotは本来、重複する機能を持つ競合ツールです。しかし実際の企業では、部門ごとに別々のツールを採用したり、M&A・組織再編によって両方が混在するケースが多くあります。連携させないと以下の問題が発生します：

• データの二重管理：同じ顧客情報がHubSpotとSalesforceに別々に存在し、更新が片方だけに反映される
• リード移行の遅延：HubSpotで育成したリードを手動でSalesforceに移行するため、タイムラグが生じる
• レポートの不整合：マーケティングと営業のデータが別システムにあるため、統合的な効果分析が難しい
• 顧客体験の断絶：営業担当者がHubSpotのマーケティングデータを見られず、顧客とのコンテキストを把握できない

連携方法3種類の比較

方法1：HubSpot公式Salesforceコネクタ

HubSpotが提供するSalesforceコネクタは、両システム間で最も安定した双方向データ同期を実現します。コンタクト・会社・商談・活動履歴のほぼすべてのオブジェクトを同期でき、同期フィルター（特定のリードだけを同期するなど）の設定も柔軟です。HubSpot Operations Hub Professional以上で利用可能です。

方法2：Zapier/Makeによるノーコード連携

Zapierを使えばコードなしでHubSpotとSalesforceを連携できます。月額費用も低く、基本的なデータ同期（例：HubSpotで新リードが作成されたらSalesforceにも作成）を素早く実現できます。ただし、複雑なフィールドマッピングや大量データのリアルタイム同期には限界があります。

設定の前に決める：どのデータを「どちら向き」に同期し、どちらを正にするか

連携の設定手順に入る前に必ず決めておきたいのが、「どのデータをどちらのシステムが正（source of truth）として持ち、どちら向きに同期するか」という役割分担です。ここを決めずに、なんでも双方向で同期しようとすると、重複レコードや同時更新の競合が頻発し、かえってデータが信用できなくなります。SalesforceとHubSpotを併用する場合の典型は、リード育成まではHubSpot、商談以降はSalesforceが正という分担です。下表に、オブジェクトごとの正データ・同期方向・設計の注意を整理します。

設計の核心は、「リード育成＝HubSpot、商談以降＝Salesforce」という役割分担を先に決め、オブジェクトごとに同期の向きと正データを固定することです。全リードを無条件に双方向同期すると重複と競合が増えるため、HubSpotからSalesforceへはMQL基準で渡し、商談・売上はSalesforceを正としてHubSpotへ参照同期します。とくに配信停止・同意の情報は、どちらのシステムで変更されても即座に双方へ伝播させる設計にしておかないと、法令違反のリスクにつながります。この「向き」と「正」を最初に決めておくことが、次章の設定でのフィールドマッピングや競合解消ルールをスムーズに進める前提になります。

双方向データ同期の設定手順（公式コネクタ使用時）

ステップ1：事前準備（1〜2日）

Salesforce側でHubSpot連携用のAPIユーザーを作成し、必要なオブジェクト・フィールドへのアクセス権限を付与します。HubSpot側では連携するポータルを確認し、同期するオブジェクト（コンタクト・会社・商談）のフィールドリストを整理します。

ステップ2：コネクタのインストールと認証（0.5日）

HubSpotのApp Marketplaceから「Salesforce」アプリをインストールし、SalesforceのAPIユーザーで認証します。

ステップ3：同期設定（1〜3日）

同期するオブジェクト・同期方向（HubSpot→Salesforce、双方向）・同期トリガー（リアルタイム/バッチ）を設定します。フィールドマッピングは最も時間がかかる部分で、両システムのフィールド名・型・ピックリスト値を一致させる作業が必要です。

ステップ4：テストと検証（1〜2日）

小規模のテストデータで同期が正しく動作することを確認します。特に双方向同期では、同時更新時のコンフリクト解消ルールを確認することが重要です。

よくあるトラブルと解決策

外注費用相場

活用事例：Iテクノロジー株式会社（従業員80名）

SaaS企業のIテクノロジー株式会社では、マーケティング部門がHubSpot（インサイドセールス・メール自動化）、営業部門がSalesforce（商談管理・フォーキャスト）を使用。連携前は週に1回、手動でリストをCSVエクスポートして相互インポートしていたため、データのタイムラグと担当者の作業負担が課題でした。HubSpot公式コネクタで連携後（外注費用55万円）、リードの即時同期が実現し、マーケティングから営業へのパイプラインが可視化。リード対応速度が向上し、成約率が8%から14%に改善しました。

追加解説：2026年DX推進のポイントと補助金動向

2026年は中小企業のデジタルトランスフォーメーション（DX）推進が加速しています。
中小企業のIT・AI活用は年々広がっており、
クラウドサービス・AIツールの活用が急速に広がっています。

2026年のDX支援施策

• デジタル化・AI導入補助金（旧 IT導入補助金）通常枠：
  中小企業のITツール導入費用を補助（通常枠の補助率は原則1/2、上限額は枠・類型により異なります）。
  kintone・Salesforce・HubSpotなどのSaaSツールが対象になるケースがあります。
• ものづくり補助金：
  製造業・サービス業のデジタル設備投資等を補助（上限額は従業員規模・申請枠により数百万〜数千万円規模で異なります）。
  基幹システムのクラウド化・AI導入が対象になるケースがあります。
• 事業再構築補助金：
  （事業再構築補助金は新規公募を終了し、後継として「中小企業新事業進出補助金」等が設けられています。）ビジネスモデル転換を伴う新分野展開・システム刷新を支援する制度です。
  デジタルサービス新規立ち上げや業務システム全体の刷新が対象になるケースがあります。

補助金申請には事前の要件確認・採択後の導入という順序が必要です。
Aurant Technologiesはデジタル化AI導入補助金（旧IT導入補助金）の活用支援を行っており、
申請から導入完了まで一貫してサポートしています。
補助金を活用した場合の実質的な費用負担を試算した上でご提案しますので、
まずはお気軽にご相談ください。
※ 補助金は公募回ごとに枠・補助率・上限額・対象経費が変わります。最新情報はIT導入補助金・中小企業庁等の公式サイトで必ずご確認ください。

DX推進における現場定着のポイント

どれだけ優れたツールを導入しても、現場に定着しなければ効果は出ません。
DX推進で成功する企業の共通点として、以下の3点が挙げられます。

• 経営トップのコミット：
  社長・部門長が「このツールを使うことが当社のやり方だ」と明確にメッセージを発信することで、
  スタッフの定着率が大幅に向上します。
• 「なぜ変えるか」の丁寧な説明：
  新しいツールを「使わされている」と感じるスタッフは使い方が雑になります。
  「このツールでこの業務がこう楽になる」を具体的に示すオンボーディングが重要です。
• スーパーユーザーの育成：
  社内に「このツールに詳しい人」（スーパーユーザー）を2〜3名育てることで、
  日常的な疑問・トラブルを社内解決できるようになり、定着率が飛躍的に向上します。

よくある質問（FAQ）

Salesforce×HubSpot連携の設計・構築・保守をお任せください。Aurant Technologiesでは、お客様の環境に合った最適な連携構成をご提案します。

📚 関連資料

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